NO。319 株価大波乱の幕開け 20.1.7
 「辰巳天井、午尻下がり、未辛抱、申酉騒ぐ、戌笑い、亥固まる、子は繁栄、丑つまずき、寅千里を走り、卯跳ねる」という格言をご存知ですか。
 株式相場における十二支にからんだ有名な格言です。
 干支別の日経平均上昇率(本年大納会/前年大納会)を見ると、
干支 午  未   申  酉 戌  亥 
1948〜 -37.6% -6.1% 62.6% 116.1% 3.6% -1.9%  17.9%  28.1%  -13.6%  40.3%  30.3% 
1960〜 56.1% 4.8% -0.3% -13.6% 1.0% 15.5% 1.5%  -11.0%  35.4%  36.1%  -17.3%   35.6%
1972〜 92.0% -17.7% -10.4% 15.4% 13.3% -2.7% 23.3%  8.7%  8.5%  7.4%  3.9%  23.3% 
1984〜 16.3% 13.5% 42.4% 14.6% 42.1% 28.7% -38.4%  -4.5%   -28.9% 2.5%  13.5%  0.9% 
1996〜 -6.1% -21.5% -7.5% 41.1% -27.5% -23.0% -21.1%  22.5%  7.6%  40.2%  6.9%  -11.2% 
平均 39.6% -11.7% 3.6% 24.0% 29.0% 4.4% -7.3%  6.7%  10.2%  14.5%  9.4%  15.7% 
 なんと、過去の数字を見るとほぼ格言通りの結果で、良い成績の干支と悪い成績の干支が明らかにあります。
 ここ2年、「酉騒ぐ、戌笑い、」が当たっていたのですが、今年は子年。子(ねずみ)年は「繁盛」「繁栄」の相場と言われ、過去60年間で見ると、日経平均の1年間の上昇率も平均40%と断然トップになっています。
 
ところが、昨年後半に米国サブプライムローン(過去のコラムNO.299をご覧ください)爆弾が炸裂し、今年は波乱の幕開けとなりました。昨年の後半から、これまで上昇基調の景気が米国のサブプライム問題や原油高騰などで腰折れし子年にまでも引き続き影響しそうな気配がします。国内にも政情や物価等の不安定要因ががあり景気停滞は避けられない状況となっています。サブプライム問題が今年年前半まではくすぶり続けるとの見方もあります。
 

 東京株式市場の4日大発会(半日取引)の日経平均は一時、前営業日比700円を超える下落となり、昨年末12月28日終値と比べて616円37銭安の1万4691円41銭の大暴落でした。

 4日、取引開始前に東証で開かれた大発会式典で、斉藤東証社長が「昨年はサブプライム問題があったが、先進国で株価が前年比で伸び悩んだのは数えるほど。東京市場の流動性を高めて、投資したい市場としての評価を高めたい」とあいさつ、引き続き渡辺金融相も「今年は金融大改革の元年にする」と述べました。
 しかし市場は無視、 米景気減速への警戒感の強まりや原油高が嫌気され、また米株安が進んだほか、為替も対ドルで108円台まで円高が進み、株価は全面安の展開となりました。売りの圧力が圧倒的に強い展開が続き株価は地滑り的に下落して昨年来安値を割り込み、新たに一番底をつける展開になり、下値めどはみえにくいお先真っ暗のスタートとなりました。
 

 昨年の世界経済を騒がせた、サブプライムローン問題。巨額の残高を持つ住宅ローンで焦げ付きが増加、そのローンが証券化されて世界の金融機関に売られていたことで不安が拡大しました。その後、ますます悪化、第2四半期決算で、とてつもない赤字を計上する金融機関が続出しました。
 
一方、ローンを組んだ消費者はどうなるのでしょうか。

 ローンが払えなくなれば家を手放さざるを得なくなる。競売にかけられ、格安で売られる。これが、ものすごい勢いで進行し始めているといわれます。これから大量の住宅が競売にかけられれば、値下がりに拍車がかかり、住宅価格の大幅な下落は必定。となると、健全な“普通の借り手”にも大きな含み損を与えてしまうことになります。それは、即消費者心理を冷え込ませ、景気減速の引き金になるのです。


 
アメリカ住宅バブルの崩壊が、今後の世界景気、そして日本経済にどう影響するのか、予断を許さない現状です。