「サブプライムローンという言葉」は、「サブ（下）・プライム（最良）」と「ローン」という言葉の合成語です。銀行などの住宅ローンを断られてしまうような信用度の低い個人を対象とし、融資の審査基準が甘い代わりに、返済金利は高い住宅ローンを指します。サブプライム層へのローン業務を専門に行っている企業は、日本で言えば消費者金融のようなものと言ってもいいのかもしれません。その市場規模は、住宅ローン全体の13％程度と言われています。
　アメリカでは、低所得や破産歴などのために信用度の低くなっている一般市民のことを「サブプライム層」と呼び、アメリカ人全体の25％を占めていると言われています。
　「サブプライムロｰン」は、当初の金利は年５〜６％と低いですが、数年後に１０％を超える高金利となる商品が多く、しかし 購入後に住宅が値上がりすれば、担保価値が高まって、サブプライムより金利の低い「プライムローン」に借り換えできるので、サブプライムの利用者には、値上がりを期待した転売目的で購入した人や、値上がりした自宅を担保に新たなローンを借りて、消費などに使った人も少なくないようです。
　「サブプライムローン急成長の背景」には、住宅価格は値上がりし続けるという根強い「土地神話」があります。全米平均の住宅価格は００年〜０３年まで前年比６〜７％の上昇率だったが、０４年第３四半期から０６年第２四半期まで、前年同期比１０％を超える上昇を続けていました。
　「サブプライムローンが問題化してきた原因」には、０６年１２月以降、サブプライムを手がけていた中小ローン会社約２０社が経営破たん、また３月13日に業界大手のニューセンチュリー・ファイナンシャル社が、取引銀行からの融資打ち切りを理由として、ニューヨーク証券取引所から上場廃止になったことがあります。そして３月14日には、2005年10〜12月期の住宅ローン延滞率が13.3％と発表されました。これがサブプライム問題に、さらに大きな影を落とすことになったのです。
　「サブプライムローンの延滞が増えてきた理由」は、アメリカの金利上昇がその一つです。アメリカの政策金利は2004年から2006年半ばまでずっと引き上げられてきましたが、そうなると当然ローンの金利も上がり、利用者は返済が困難になります。もう１つは、アメリカの不動産価格の上昇が沈静化していることです。不動産価格が上昇すれば、購入した住宅を担保にして別の低金利ローンに借り替えることも可能ですが、不動産価格の停滞でそれも難しくなっています。

　少しはご理解いただけましたでしょうか。